2019年、平成最後の年が幕開けとなりました。

薬学部の学生さんも年を明け、薬学部6年生は国試の追い込みで、薬学部5年生は実習と就活準備などで、いろいろと大げさにいえばそれぞれの人生に向き合う時期なのかと思います。

ぜひ新年らしく志あらたにがんばっていただきたいものです。

楢井経営企画部長。卒業後、農業分野で地域活性化事業に取り組む。2015年よりMLにメンバー入り。地域密着である薬局の強みをいかしワントゥワンで健康づくりを支援し、地域を活性化することを目指している。

薬局はどんな在宅医療を実現させることができるのか

さて2019年ということは2025年まであと6年ということになります。

2025年といえば大量の団塊の世代人口が後期高齢者になるアッパーの年ですね。

そこから後期高齢者の人口は数年維持されることが見込まれています。

その一方で現役世代がこれから10年で1000万人減少することが確実となっています。

社会的にはかなり大きなインパクトであり、当然、IT・AIやロボティクスという技術の革新も含めて、幕末・戦後に続く、大きな社会変革の時期になることは「好むと好まざるにかかわらず」間違いありません。

そんな時代に主役になる、２０代、３０代の方々は、誰あろう、いまの薬学部生のみなさんなのです。

「好むと好まざるにかかわらず」。

そんな時代のなかで、薬剤師としても漠然と在宅医療にかかわることが増えることは予想されるわけですが、新しい時代にどんな在宅医療を実現させることができるのでしょうか？

この紙面でいくつか提案をしていきたいと思っています。

薬局の在宅と地域包括ケアシステムの関わり

さて、2025年問題ですが、対策として地域包括ケアというシステム構築が地方の命題となっていることはご承知の通りと思います。

地域包括ケアというシステムの構成図（イメージ図？）は授業などでごらんになっているかと思いますが、ところでわたしはこのイメージ図をみるといつも「腑に落ちないな」という気持ちになっていました。

なぜそう思うのか？最近になってなんとなくその答えが分かった気がしました。それは、当事者である生活者（ここでいえば後期高齢者を主たる対象となるのでしょう）のニーズがその図にはくみ取られていないということです。

行政、もっといえば社会保障に限らず、地域・行政・民間・医療機関等が連携しながらケアしましょうというものでしょうが、何でしょうか。とても「おしつけがましい」と感じます。

もちろん、あくまでもシステムを説明している概念図ですから仕方ないのでしょうが、本当は、当事者（生活者）がどうしていきたいのか？ということであるはずですが、そこの汲み取りがシステムには組み込まれていない気もします。

なんというか、全自動洗濯機に放り込まれて、洗いたくなかったセーターまで洗われてしまう感じでしょうか。

薬局が在宅に関わる時に大事なこと

前置きが長くなりましたが、わたしたち薬局が在宅に関わるとき、医師や訪問看護師、またはケアマネさんやヘルパーさんと連携することが大切であることは周知の通りですが、ただ服薬の分野の情報提供だけで終わるのではなく、当事者（生活者）視点の情報を受信し、そして発信していくことこそが本来の連携ではないかと思います。

薬学部での勉強を経て薬剤師は、他の医療職と比べても非常に広範囲の学問を納めているわけですし、直接患者さまの体に触れることも基本的にはないという特性があります。

それだけにバタバタする雰囲気ではない中で話を聞きだすこともできますし、薬に関係ない話でも他職種にとって必要そうな情報かどうかのジャッジも比較的できる職種なのではないかと思います。

ですので、なかなか医師や看護師には話しにくい些細（と思いこんでいる）な悩みや、何よりも治療や介護に対する思いを聞き取れるような在宅への関わりを、薬局の薬剤師だからこそできることで進めていけるのではないかと思いますし、それが実現できることで、地域包括ケアが生身のものになっていくことも可能ではないかと感じています。

では、具体的にはどんな取り組みが可能なのか？

また次の機会にお話ししていきたいと思います。